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面談をオンラインだけでやれるだろうか 可能性は自分で拡げる

オンラインの可能性

おはようございます、京都の若ハゲ税理士ジンノです

お客様との面談をオンラインだけでやれるだろうか、ふとそんなことを考えています。業務にヨリケリではあるでしょうが、メリット・デメリット考えてみましょう。

 

オンライン面談のメリット・デメリット

ぼく自身は税理士業界は割とオンライン対応が進んできていると思っています。例えば申告書を提出することをみてみると以前は手書き・紙提出がメインというか他に方法がありませんでした。

 

税理士にも税理士専用の電子証明書が付与されカードを持っていてインターネットがつながっていれば、ほとんど大概の申告業務は電子申告、つまりはオンラインで完了します。

 

申告書を提出する業務と面談を一緒くたにするなと言われるかもしれませんが、税務代理と税務相談で考えると税理士のお仕事というくくりでいえば同じ枠内なのかなと。

 

オンラインで顧問先の面談をするメリット

まずは移動時間がなくなります。訪問するにせよ来ていただくにせよ、お互いに移動する時間は大幅に減ります。

 

パソコンを起動してオンライン面談のツール(Zoomなど)を起動させれば顔を見た状態で話をすることは可能です。(パソコンにカメラとマイクが付いている必要はありますが)

 

移動時間が無くなれば資料の準備などにも時間が割けると考える方も多いでしょう。実際、ご面談をオンラインで行う場合には事前に資料をメールで送るなどしてお届けし、それを見ながらお話することが多いです。

 

オンラインで誰かと一対一で話をする機会があったかたは何となく感じたかもしれませんが、オンラインでの会話は雑談をしにくいと感じる部分がありました。

 

雑談の善し悪しはおいておいて、雑談がないことによる面談時間の短さというかスッキリ終わるという感覚は持っています。

 

お客様との面談がダラダラしがちでそれがイヤというわけではもちろんなく、話し込んでしまうこともしばしばありますが、オンラインだと要件がおわれば終了、みたいな雰囲気にどうしてもなります。

 

面談の時間の目安はこちらである程度持っていますが、目安から大幅に延びる可能性があることを考えると面談の後ろに予定を入れづらいものです。

 

オンラインだと要件が済んでしまうと「じゃあ」という感じで終われるようにぼく自身は感じているので予定が立てやすいと言えば立てやすい。

オンラインで顧問先の面談をするデメリット

対面に価値を感じている方はいらっしゃいますし、そのつもりで顧問契約を結んでいる場合にはすこし具合が悪いです。というのも、普段は対面だったとしてオンラインに切り替えたいとお伝えした時に「話が違う」と言われる可能性があるわけです。

 

コレはまぁ確かにそうで、こうなるとご理解はいただけても納得はしていただけない、ということになりかねません。

 

お互いの不満が溜まるとあまりよくないわけで、最悪の場合は顧問契約解除となります。自分の考え方が変わることはもちろんありますし、相手あってのことなので歩み寄れるかはかなり大きなポイントかなと。

 

前述の雑談ではないですが、税理士との対話で気が付いたりヒントを得たりまた背中を押してもらいたいと考える経営者の方もいらっしゃいます。

 

自分に何が期待されているかは考えておく必要があって、ひいては顧問料に対してどう考えているかも含めて話し合ってみる機会があってもいいかもなと。

 

可能性は自分で拡げる

先日、ぼくの家族がかかりつけの病院がコロナウィルスの影響で外来診療が停止してしまいました。

 

すぐにではなかったのですが、診察の予定がありどうなるのかなと思っていたのですが、先日担当医のDr本人から母に直接電話があり、電話再診という形をとっていました。

 

電話による診察にはもちろん限界はあります。患者さんの体の状況を実際に自分の目で見ることができないわけですし、聴診器をあてるわけにもいきません。

 

でも、どんな体調なのか血圧はどうか(家で血圧を毎日測っている)など可能な範囲で聞き取りをし、処方薬の調整をしたうえで電話での診察は終了しました。

 

直接自分の目で見て、話を聞いて、という情報量の多さでいうと対面のほうが軍配が上がりますし、医療においてはそれが原則でしょう。

 

でも自分のできることに制限がかかっている状態で、どうしたって診察をしてお薬を出さないと患者さんの健康を損なう可能性があるのであれば、電話診察もありだなと横で見ていて感じました。

 

税理士業も同じ側面があって、話はしたいけど対面にはリスクがあるとお互い感じるのであれば提案することから始めなければいけません。

 

自分の考えだけでオンラインでの対面を制限する必要はなくて、選択肢として提案できることがとても大切です。

 

ひとりでやっているとこんなことにニーズはないんじゃないかと感じると自分で可能性を閉ざしているわけです。こんなことができます、というメニューに掲げることがことさら必要です。

オンラインだけで税理士業を完結することも工夫すればできるのではないかなと。

 

オンラインでの対応を求める方もこれからはどんどん増えていくでしょうし、新しい生活様式のように新しい顧問先との関わり方もこれからはどんどん模索していきたいところです。

 

リモートワークが一定程度認知され始めたいまは逆にオンラインに切り替えるチャンスとも言えます。

 



まとめ

相続のお仕事が多いのでどうしても対面じゃないと難しい面もありますが、それでもオンラインを希望される方はいらっしゃるんじゃなかろうかと想像しています。

 

ニーズがあるかどうか、何がひっかかってくれるかはこちらではわからない部分もあるので、自分がこういう風に対応したい、オンラインでの面談をしたいということでしたら、積極的に打ち出しておくのがいいでしょう。

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