年間同労時間の数字を見る機会があり、自分は独立前後でどうだろうかとふと計算をしてみました。
数字で見ると改めてあれこれと感じることがありますね。
年間労働時間の推移
年間労働時間の推移をなんとなくこんな感じで把握しています。
2018年勤めのとき 2,000時間（確定申告忙しかった）
2019年独立一年目 1,800時間（営業活動忙しかった）
2020年独立二年目 1,800時間（コロナ関係忙しかった）
2021年独立三年目 1,650時間（だいぶ落ち着いた）
2022年独立四年目 1,600時間（大体これくらいになるかな 希望的観測）
今年は特に16時ごろには仕事を終えていることが多くなってきていて確定申告も延長対応がありましたがそれほどまででも、という印象です。
ちなみに世間的にはどうかというと
厚生労働省が発表している年間総実労働時間の推移（パートタイム含む）
2018年度：1,842時間
2019年度：1,850時間
2020年度：1,813時間
2021年度：1,777時間
と減少傾向です。
平成8年以降にパートタイムの労働時間が増加したことに伴う変化だと考えられているそうです。
一般労働者の総実労働時間（パートタイムを除く）の推移はどうかというと
2018年度：2,024時間
2019年度：2,033時間
2020年度：1,996時間
2021年度：1,972時間
となっていて減少傾向ではありますが2,000時間前後の労働時間です。
年間でみると一日8時間勤務で土日祝休みで有給を全部使ったとすると1,800時間とされています。
フランスやイタリアは1,600時間とか言われていますが、これを多いとみるか少ないとみるか。この1,800時間に残業は含まれていません。
ちなみに1,800時間は取引相場のない株式の財産評価をする際に評価会社の規模判定における従業員数の計算で使用する数字です。
税理士は働き者？繁忙期が長い
税理士は働き者だ、と言われたことがありますが独立後しばらくはそうかもなと感じていました。
仕事時間をみてみても朝早くから遅くまで、確定申告時期は法人の申告が集中する時期には仕事をする時間が長くなりがちです。
申告期限がある、というのもまた拍車がかかっているような気がします。
かといって、申告期限を個人は4月15日にしたら解決するかというと結局そこまでダラダラと仕事をしてしまいそうな自分がいます。
お客様としても余裕があるように感じるでしょうから資料の収集もゆっくり目になるかもしれません。
じゃあ逆に申告期限を短くするとどうかというとそれもまた大変そうですが一日の仕事時間は凝縮しても残業はすることになりそうです。
でもそれも慣れてしまうとどうってことがないのかなとも思います。
というのもコロナ禍になってからというもの申告期限は柔軟に対応されて一律延長されましたが結局はそれに慣れてしまったので今年はきつく感じた（一律ではなく個別延長だった）のかなと。
繁忙期が長い、というのは業界に入ってから感じたことではありますがそれに必ずしも付き合う必要はないかというのが今のスタンスです。
具体的には事業所得の方の年一関与は今は受付をストップしていて、来年の確定申告時期もそれは同じにするつもりです。
顧問契約をすることが前提であればお引き受けするということにしたいなと。
やはり事業所得の方でそれなりの規模がある場合には今後消費税のインボイス対応の問題も出てきますし短時間で帳簿を作って申告までもっていくのはかなりハードです。
普段から月次で関われるとこの辺りの業務の集中を平準化できると考えているので、来年の確定申告時期の課題としてそのように取り組んでいきます。
オフの時間はオンの時間のため
今年は年明け後は少しバタつくこともありましたがおおむね想定している期間で確定申告を終えることができました。
その後はオフの時間を取ることが出来うような業務量にコントロールが効いている状態です。
まだ増やしても大丈夫そうですが相続の仕事がいつ来るかわからないということを想定すると、増やしすぎてもよくないかなと。
またオフの時間を取れるようになってきて感じるのはオンの時間の効率が上がりやすいということです。
5月から毎週火曜日は税理士業をやらない日と決めてやっていますが今のところほかの曜日の効率を上げていくことなどを通してうまくやれています。
オンの時間、仕事の時間を良いものに、効率が上がるようにオフの時間が必要だ、と思えるとよりオフの時間を持つことへの罪悪感なども減ってくるのではないかと考えています。
独立して事業主としてやっているとどうしても休むことへの不安や、罪悪感を感じる瞬間が私の場合はありました。
そこから距離を置くためにもよりよいオフの時間をつくることが結果的にオンの時間をよいものにするかなと。
